遠隔診療(オンライン診療)によるAGA治療とは

AGA治療
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平成27年8月10日から事実上解禁された遠隔診療(オンライン診療)。
様々なクリニックが次々と遠隔医療サービスの実施を取り入れており、医師と患者の新たなコミュニケーションの形が形成されようとしています。
AGA治療においてもそれは例外ではなく、AGA専門クリニックや各種病院が遠隔診療を実施し始めています。

今回は遠隔診療が導入された背景や、どのようにAGA治療を受けるのかを解説します。

遠隔診療が解禁された背景

診察券

事実上の解禁から間もない遠隔診療。

自宅にいながら医師の診療を受けられるのは、移動の手間も待ち時間も抑えることができ、非常に便利ですよね。
そんな便利な診察方法がなぜ今まで実施されていなかったのかというと医師法第二十条で診察をせずに治療を行うこと、処方箋を交付することが禁止されていたからです。

第二十条
医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付し、自ら出産に立ち会わないで出生証明書若しくは死産証書を交付し、又は自ら検案をしないで検案書を交付してはならない。但し、診療中の患者が受診後二十四時間以内に死亡した場合に交付する死亡診断書については、この限りでない。

上記の通り、対面診療を行わない治療は原則禁止となっています。
しかし、こちらについては昭和23年に制定された法律となるため、現代のようなインターネットの普及は当然ながら検討されていませんでした。

インターネットならびにPC等の通信環境・通信機器の普及に伴い平成9年より、この第二十条が再検討される運びとなりました。

厚生労働省は平成9年12月に「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」という通知文書内で遠隔診療の可能性について触れており、運用に向けて何度も検討と見直しが行われてきました。
そして平成15年、平成23年の二回に渡り改定が行われ、平成27年8月には事実上、遠隔診療の実施を認める旨を各都道府県へ通知しています。

医師法 第20条等における「診察」とは、現代医学から見て、疾病に対して一応の診断を下し得る程度のものをいい、遠隔診療についても、現代医学から見て、疾病に対して一応の診断を下し得る程度のものであれば、医師法第20条等に抵触するものではない。

要約すると、これまでは対面での診療しか認めていませんでしたが、遠隔で診断できる程度の疾病であれば医師法第二十条に接触せず、医療行為を認めるということを明示しています。

遠隔診療が「事実上」解禁なのはなぜ?

遠隔診療を行う医師のイメージ

ひとつ注意が必要なのは「一定の条件」の元で遠隔診療が許可されているということです。
誰でも、どんな疾病でも遠隔診療を受けられるわけではありません。

厚生労働省は遠隔診療において、遠隔診療で対面診療時と同等もしくは代替えできるような情報が得られる場合は医師法第20条等に接触しないという見解を示していますが、その一方で「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」の中で要約すると下記のような指針を明示しています。

・診療行為は医師もしくは歯科医師が直接対面して行うのが基本
・遠隔診療は対面診療を補完するもの
・初診や急性期の疾患には原則対面診療を行う

つまり、対面診療を前提として遠隔診療を行うべきであるというのが厚生労働省の見解です。

また、遠隔診療を利用する患者については要約すると以下の通りです。

・遠隔診療・離島や僻地など対面診療を行うのが困難な患者
・一定期間に渡り診療を継続し、安定している患者(症状悪化時の連絡・対応体制を確保した上で対応)
・上記に当てはまる場合で、なおかつ遠隔診療を希望する患者

遠隔診療という言葉から、最初から最後までスマホやPCのやり取りで完結すると思われがちですがそうではありません。
遠隔診療を受けるべき適切な理由があり、なおかつ対面診療を前提と理解した上で遠隔診療を受ける必要があります。

基本的には離島や僻地に住んでいて病院へ通うのに時間がかかる方、通院に身体的負担がかかる方、症状が安定している在宅療養している方へ向けた診療方法と言えます。
厚生労働省が例示として挙げている遠隔診療対象疾患は下記の通りです。

【遠隔診療の対象とされる疾患】
・在宅酸素療法を行っている患者
・在宅難病患者
・在宅糖尿病患者
・在宅喘息患者
・在宅高血圧患者
・在宅アトピー性皮膚炎患者
・褥瘡のある在宅療養患者
・在宅脳血管障害療養患者
・在宅がん患者

これらはあくまでも例示であるため、該当しない場合でも遠隔診療を受けられる場合があります。

そして「事実上」解禁というのも、この部分にかかっています。
これまでは限定的な遠隔診療のみが実施されていましたが、その適用範囲を広げたことで実質、遠隔診療が解禁されたのです。

厚生労働省の掲げるルールに乗っ取ってさえいれば遠隔診療対象者についてはクリニック側の判断にある程度ゆだねられているとは言え、本質的にはただ単に便利だからという理由だけで利用するような制度ではないというのは覚えておきましょう。

なおAGAやFAGAびまん性脱毛症)等の薄毛治療については、多忙なため開院時間に通院ができない、遠方なため定期的な来院が困難な方が遠隔診療利用対象者に該当すると考えるクリニックが大半です。
このように一定の条件を満たしたうえであれば薄毛治療に遠隔診療を利用することができます。

AGA治療における遠隔診療

遠隔診療を行うためのアプリ

基本的にはまず遠隔診療対応クリニックに行き初診として対面診療を受ける必要があります。(AGAなど自由診療については初診から遠隔診療を受けられる場合があります)。
その後、遠隔診療を実際に利用する運びとなりますが遠隔診療にはスマホやPC、タブレット等の通信機器とインターネット回線が必要になります。

遠隔診療にはアプリのインストールが必要な場合も

遠隔診療は主にビデオ通話を行いながら診療を実施します。
事前に予約した時間に通話ができるようになっているクリニックがほとんどで、対面診療時の様に待ち時間もなくスムーズに診療を行うことができます。

AGAやFAGAなど薄毛の場合は、ビデオ通話で現在の状態を口頭で説明したり、頭皮を撮影してリアルタイムで医師に診てもらう形式が主となっています。
残念ながら対面診療ほど詳細に頭皮の状態をチェックできるわけではありませんが現状の確認や薄毛の進行状態等を診療してもらうことができます。

各クリニックによってどのようにビデオ通話を行うかは異なりますが、Skype(スカイプ)、FaceTime(フェイスタイム)等のチャットアプリや、オンライン診療アプリ CLINICS(クリニクス)を使用する場合が多く、遠隔診療のためにアプリのインストールが必要な場合もあります。

また、クリニックによってはセキュリティのためスマホを用いたビデオ通話のみとしている場合があります。
最近では遠隔診療の案内をホームページに掲載しているクリニックも多いので、事前に確認しておくのがおすすめです。

遠隔診療は保険診療対応

遠隔診療も通常の対面診療時同様、健康保険が適用されます。
残念ながらAGAやFAGAの診療については自由診療扱いとなるため、基本的に保険適用外となりますが、病院に行かずとも保険診療が受けられるのは大きなメリットと言えます。

遠隔診療でかかった診療費用の支払いはどうするの?

通常であれば病院の窓口で支払う診療費用も、遠隔診療の場合は銀行振り込みやクレジットカード決済が基本的な支払方法となります。

先ほどご紹介したオンライン診療アプリ CLINICS(クリニクス)では、アプリ上から診療費用をクレジットカード決済ができるようになっていますし、それ以外の場合も銀行振り込み等で直接クリニックに行かずに支払いができます。

大変便利な仕組みとなっていますが、処方箋の発行や治療薬の処方がある場合は、診療費用の支払いがクリニック側で確認できてから発送されるので到着までに時間を要する場合があります。
継続して使用する必要がある治療薬を服用している場合には余裕を持って遠隔診療を受ける必要があります。

処方箋や治療薬は発送で手元に

遠隔診療の結果、治療薬の処方が必要となった場合には、必要な処方箋や医薬品がクリニックから発送されます。

通常の診療費用に加え処方箋や医薬品の発送に送料が必要となる場合もあります。
また、先ほどご紹介した診療費用の支払いに銀行振り込みを選択した場合には振込手数料もかかります。
場合によっては通常の診療を受けるよりもプラスアルファの支払いが必要となる場合もあるので、そのあたりは注意しましょう。

まとめ

遠隔診療によるAGAやFAGA等の薄毛治療はなかなかクリニックに行くことができない方にとって大変便利な診療方法です。

また、薄毛治療というナイーブな問題について、医師と1対1で話すことができるので、今まで人目が気になって治療を受けることができなかった方にとっても大きなメリットがあるのではないでしょうか。

遠隔診療を利用して、ぜひ薄毛治療の一歩を踏み出しましょう。

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